40代 50代 中高年が転職の内定後にやるべきたった一つの事

40代・50代中高年の辛く厳しい転職・再就職活動の末に、あなたは、ようやく内定を勝ち取ることができました。

でも、次に入社する転職・再就職先の会社は、年齢的にあなたが勤める最後の会社になる可能性が高いです。

「やっとのことで内定をもらえた会社だからと言って、簡単に内定を受けて良いの？」

「もし、入社した後に自分が考えているような会社じゃないと分かったら・・・」

すごく悩みどころだと思います。

自分に合わない会社だからと言って、易々と次の職場に転職・再就職なんてできないことは、あなた自身がよ～く理解していますよね。

40代・50代の転職・再就職では、すぐに会社を退職してしまう行為は、致命的になりかねません。

今回は、内定が出てから、その内定を受ける、また辞退するという大切な判断をするために、あなたが必ず行わなければならない、たった一つの事について書いていきます。

1 内定をもらったら「労働条件通知書」をチェック　
2 労働条件を通知しない中小零細企業もある
3 「労働条件通知書」でチェックできる内容　
4 まとめ

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内定をもらったら「労働条件通知書」をチェック　

転職・再就職で失敗が許されない、40代・50代中高年は、内定が出たら、必ず「労働条件通知書」に記載されている労働条件を確認してください。

一つの会社に何十年も働いていた、または転職・再就職がはるか昔という40代・50代中高年は、「労働条件通知書」といわれても、ピンとこない方が多いかもしれません。

でも、「労働条件通知書」は、明示することが法律で定められている書類です。

会社の規模に関係なく、新たに人を採用する際は、どんな会社でも、内定者に明示しなければいけません。

求人票に書かれてあった募集要項や面接の時に会った採用担当者や役員だけで、転職・再就職先の会社に入社するかどうかを40代・50代中高年が判断するのはリスクです。

なぜ、法律で義務付けられている書面をあえて確認してくださいとお願いするのでしょうか。

労働条件を通知しない中小零細企業もある

企業のコンプライアンスが問われる時代ですが、採用する時に「労働条件通知書」を提示しない中小零細企業はたくさんあります。

中小零細企業は、経営者が採用担当者を兼務している場合が多いです。

「俺が採用と言っているんだから、そんな書類なんで必要ない！」

中小企業の社長は、こんな感覚なんだと思います。

なので、40代・50代中高年は、内定が出ても労働条件を提示してこない会社に対しては、堂々と「労働条件通知書」の発行を要求しましょう。

私は、15年間人事総務として採用担当業務をしていました。

プロフィール | 中高年が失業から再就職 | 転職を大成功させて幸せを掴むブログ

「それは・・・詐欺師まがいの輩に毒された社長への謀反からはじまりました」部長の座から突然の解雇通告。再就職先は超絶！ブラック企業。自分の信念を貫いたことで、家族を路頭に迷わす結果になるも、失意のどん底から這い上がったキャリア・コンサルタントの軌跡。プロフィール概略【HN】コンチバ【性別】男【年齢】40代後半【職業】キャリア・コンサルタント【家族】妻・中学生と小学生の子供が二人【出身地･現住所】千葉県【趣味】◆読書好きな作家：・荻原浩・奥田英朗・池井戸潤・東野圭吾 ◆ゴルフ（ベストスコア：99 好きなゴルフコース：きみさらづゴルフリンクス） ◆ジョギング・散歩【音楽】長渕剛特に好きな曲：STAY DREAM/Myself/SUPER STAR/CLOSE YOUR EYES/少し気になったBreakfast 【資格】国家資格キャリア・コンサルタント・産業カウンセラー《プロフィール詳細はこちらをどうぞ》【社長に対し、すべての儲け話からの「完全撤退」を要求。その結果・・・】当時の勤務先の社長はもともと株式や先物、FXといった投資が大好きな人でした。それが、いつからか詐欺まがいの儲け話を持ってくる複数の怪しい人物と付き合うようになり、その儲け話に乗り、多額な損失を出すようになっていったのです。わずか1年あまりの短期間での損失額は本業の年商を大きく上回るようになっていました。儲け話を持ってくる詐欺師のような怪しい人物に騙され、損失額が大きくなるにつれて資金繰りが苦しくなっていきます。

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当時、私が内定者に交付していた書面は、「採用通知書」でした。

法律で定められている内容が記載されていれば、「労働条件通知書」でも「採用通知書」でもOKです。

それでは、「労働条件通知書」や「採用通知書」では、どのような労働条件をチェックできるのでしょうか。

「労働条件通知書」でチェックできる内容　

「労働条件通知書」では次の6つの項目を必ず記載する必要があります。

【必ず明示しなければいけない事項】

(1)労働契約の期間

(2)休日・休暇

(3)始業・就業の時刻

(4)就業の場所、従事すべき業務

(5)賃金

(6)退職に関する事項

それでは、簡単に一つずつ説明していきます。

労働契約の期間

正社員での採用であれば、『期間の定めなし』と書かれてあります。

契約社員等の期間がある場合は雇用期間を記載しなければなりません。

また試用期間もここに記載されます。

雇用形態や試用期間もしっかり確認しておきましょう。

休日・休暇　

所定休日、夏季休暇、年末年始休暇、有給休暇について、及びその日数。

ほとんどの会社は、完全週休2日ですが、土曜日隔週出勤や所定休日でも業務の都合で出勤する場合があるといった内容が記載されている場合もあります。

始業・就業の時刻　

業務時間に限らず、残業や休日労働の有無、そして休憩時間が記載されます。

就業の場所、従事すべき業務　

どの部署でどのような仕事を行うかが記載されます。

私は、2013年に解雇され、その4か月後に再就職した会社が壮絶なブラック企業でした。

経験したことのない経理関連の仕事も任されるようになり、結局このことがきっかけとなり、社長からパワハラを受けるようなってしまったのです。

ちなみに、このブラック企業は、内定後に「労働条件通知書」を交付していましたが、『従事する業務内容』欄には、総務職とだけ書かれていたと記憶しています。

業務内容に少しでも疑問を感じたら、また不明点は、絶対クリアにしておきましょう。

関連記事：『【中高年　再就職】恐怖！ほんとうにあったパワハラの話しと回避方法』

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今回は、中高年のほんとうにあったパワハラの話とパワハラから逃れる方法について書いていきます。再就職活動中の中高年は、この記事を読んで、再就職先でパワハラにあわないように、是非参考にしてください。ブラック企業でのパワハラという試練ついこの間、正月だったのに時が経つのは早いですね。季節はもう春、4月に突入しました。 4月といえば私たち会社員にとっては、転勤や異動の季節です。同じ会社とはいえ、全く違う環境で一から人間関係を築いていくのは、それなりのストレスがかかりますよね。特に新しい配属先での直属の上司との人間関係はものすごく不安です。過去にこの上司の部下が、パワハラで退職や休職に追い込まれた部下がいるなんて噂を耳にしようものなら、戦々恐々になってしまいます。そもそもパワハラという言葉の意味を職場のパワハラに限定しておさらいしておきます。職場のパワーハラスメントとは、同じ職場で働く者に対して、職務上の地位や人間関係などの職場内での優位性を背景に、業務の適正な範囲を超えて、精神的・身体的苦痛を与える又は職場環境を悪化させる行為をいいます。（出典：明るい職場応援団　パワハラの定義）ブラック企業の定義づけのようなものの1つに「パワーハラスメントの横行」があります。過去にの記事、【中高年】必見！ブラック企業を見破る3つの方法、もどうぞご覧下さい。私の前職は超絶なブラック企業でした。その会社では人生初となる上層部からのパワハラを受け、無抵抗なまま精神的な限界を感じ３か月で退職しました。パワハラ①：社長から毎日届く恐怖の長文メール私は、総務部の管理職として入社しました。このブラック企業は、総務部が経理も管轄しています。私は経理職の経験がなかったのですが、前任者が経理業務も担当していたという理由だけで、社長から経理関連資料の作成指示が入ってくるようになりました。